表彰の候補対象となるプロダクトは、次の情報関連団体等のご協力を得て募集した。
協力団体: | (社)情報サービス産業協会 (財)データベース振興センター (社)電子情報技術産業協会 (社)日本オフィスオートメーション協会 (社)日本システムハウス協会 (社)日本情報システム・ユーザー協会 (社)日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会 (社)パーソナルコンピュータユーザ利用技術協会 |
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今回の募集は、次の4分野に分けて行った。
学識経験者・有識者で構成されたソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー選定委員会(委員長:鵜澤 昌和「うざわ まさかず」 青山学院大学名誉教授)及び選定ワーキンググループで、国内開発、国外開発を問わず、平成13年に国内で販売されているもので申請・推薦のあったプロダクトを対象に、次の選定基準により資料審査及び実演審査を行い、表彰プロダクトを選定した。