2002年度の選定についての報告

募集方法

協力団体：	（社）情報サービス産業協会 （財）データベース振興センター （社）電子情報技術産業協会 （社）日本オフィスオートメーション協会 （社）日本システムハウス協会 （社）日本情報システム・ユーザー協会 （社）日本パーソナルコンピュータソフトウェア協会 （社）パーソナルコンピュータユーザ利用技術協会

今回の募集は、次の4分野に分けて行った。

1. システム分野
2. ビジネス・アプリケーション分野
3. エンジニアリング分野
4. ソーシアル／ライフ分野

審査・選定方法

学識経験者・有識者で構成されたソフトウェア・プロダクト・オブ・ザ・イヤー選定委員会（委員長：鵜澤 昌和「うざわ まさかず」 青山学院大学名誉教授）及び選定ワーキンググループで、国内開発、国外開発を問わず、平成14年に国内で販売されているもので申請・推薦のあったプロダクトを対象に、次の選定基準により資料審査及び実演審査を行い、表彰プロダクトを選定した。

1. コンピュータ利用の高度・拡大化に資するもの。
2. 社会・公共活動に貢献するもの。
3. 新技術を採用し、新たなコンピュータ利用分野を開拓したもの。
4. 他のプロダクトに好ましい影響を与えたもの。
5. 今後の情報化社会の進展に方向性を与えたもの。
6. 今後の発展・拡張が見込まれるもの。